公認心理師　2020-154

3名の別室登校生徒の回復に伴う対応に関する問題です。

初めに言っておきますが、私は本問で挙げられているどの選択肢の対応も取りません。

ただし、そのことと正答となった選択肢が間違っているということを意味しているわけでもありません。

「自分がやらないから間違っている」というのは非常に不遜な考え方ですから、ここでは正答となる選択肢の理由も述べていきましょう。

問154　中学校の担任教師A。Aは、同じ部活動の女子中学生3名について、スクールカウンセラーBに、次のように相談した。3名は、1か月ほど前から教室に入ることができずに会議室で勉強しており、Aが学習指導をしながら話を聞いていた。先日、生徒たちの表情も良いため、教室に入ることを提案すると、3名は｢教室は難しいが、放課後の部活動なら見学したい｣と言った。早速、Aが学年教師の会議で報告したところ、他の教師から「授業に参加できない生徒が部活動を見学するのは問題があるのではないか」との意見が出された。
　この場合のBの対応として、適切なものを2つ選べ。
① 部活の顧問と話し合う。
② Aに援助チームの構築を提案する。
③ Bが学年教師の会議に参加して話し合う。
④ 学年教師の会議の意見に従うようAに助言する。
⑤ Aがコーディネーターとして機能するように助言する。

解答のポイント

学校組織、担任の状況等を踏まえた適切な対応を選択できる。

選択肢の解説

① 部活の顧問と話し合う。

本事例においては、同じ部活動の3名が別室登校をしており、改善の様子が見られたため部活動の見学から活動の範囲を広げていこうとしている状況ですね。

担任とのやり取りで改善してきていること、担任の「教室に入る」という提案に3名の方から「部活動なら見学したい」と主体的な意見を出してきていること、などを踏まえれば、良い経過を辿っていると見なすことが可能です。

ちょっと話は逸れますが、時折、不登校傾向のある児童生徒に対して、教室の促しや登校刺激を与えること全般を「悪」のように捉える支援者を見ますが、明らかに間違いであり、そうした考えの流布は不登校支援の大きな足枷になっています（特に学校外の支援者に多い）。

本人の状態を踏まえていなかったり、過度に行われる刺激は厳に慎むべきですが、学校という場で「自然発生的に生じる刺激」に関しては良い機会として活用する姿勢で臨むことが求められます。

学校の先生が行う刺激を「自然発生」と見なすか否かですが、教員という役割上、学校への促しやそれにまつわるやり取りを全くしないことの方が「不自然」です。

もちろん、児童生徒とのやり取りの文脈を無視して行われる刺激は有害ですが、「その状況、その立場なら、その話をするのはごく一般的な範囲だろう」と思われる学校に関する刺激は「自然発生」と見なすことが大切です。

さて、3名は部活動の見学から活動の範囲を広げようと思ったわけですが、他の教師から「授業に参加できない生徒が部活動を見学するのは問題があるのではないか」との意見が出されました。

こうした状況で、本選択肢のように部活の顧問と話し合って方向性を決めるのは不適切です。

なぜなら、これは本事例の3名に関することではなく、学校という組織としての教育相談体制の方向性に関するテーマだからです。

教室には入れないが、部活動には参加できるという生徒は時折いますし、こうした生徒にどう対応するかは学校組織としてある程度一貫した対応が求められます（ある程度というのは、児童生徒や部活の状況によって可変的であるから）。

こうした生徒が出るたびに、例えば担任によって対応が違うと、不平等な印象を生徒やその保護者に与えてしまう恐れもありますね。

ですから、本件は担任Aと3名が所属している部活の顧問との話し合いで済むような内容ではなく、学校組織としての対応を検討していく必要がある事項であると言えます。

それと、これは話の本筋からずれますが、「授業に参加できない生徒が部活動を見学するのは問題があるのではないか」という意見についてどのように捉えるかも考えてみましょう。

一般的には認めてよい話だろうと思いますし、学校の事情を知らない人からすれば「なんて冷たい反対意見が出るんだ！」と思うかもしれませんが、あまり一般的ではない状況として「3名」という小集団での部活見学になるという点です。

例えば、その部活が団体競技で、3名が抜けたことで試合ができない状態になっている等、他の部員が不利益を被っているとすると、本当にこの3名の部活見学を認めるか否かが難しくなってくると思いませんか？

また、部活に参加しているメンバーが、参加できていない3名のことをどのように思っているのかも重要な要素ですね（一緒になってサボっていると思われているとマズイ）。

それに、部活の顧問の立場も考えておかなければなりません。

部活は法律に定められた活動ではないとは言え、部活を通して生徒指導を実施している先生もいますし、実際に部活は学校活動の一つなわけですから切り離すことができないものです。

部活の顧問が3名が不在であることによって、部活内にどのような力動が生じ、それにどう対応してきたのかという経緯があるはずです（下手をすればいじめ案件になりかねないし、それを防ぐ意味でも教員が顧問として生徒指導的な関わりを行うこともある）。

ですから、本問の正答として「部活の顧問と話し合う」ことはしませんが、実際に3名の部活見学を許可する場合には、顧問の意見も確認するという手順は踏まねばならないものであると認識しておく必要があります（顧問と話す前に、学校組織としてどう対応するかを決める必要があるので、本選択肢は手順違いになる）。

以上より、本事例で持ち上がっているテーマは、担任‐部活の顧問という関わりだけで決めてよい範囲を超えています。

よって、選択肢①は不適切と判断できます。

② Aに援助チームの構築を提案する。

選択肢①でも述べたように、本事例で立ち上がっているテーマは学校組織の教育相談体制の方向性に関する内容ですから、学校組織としての対応が必要になってきます。

3名が所属する部活だけでなく、他の部活の顧問の意見も重要になりますし（明日は我が身ですからね）、その大まかな方針について共通理解を持っておくことは教育相談体制として大切なことですね。

ですから、本選択肢にあるように援助チームの立ち上げは重要なのですが、実は本選択肢の対応が重要になってくる理由は実務的なレベルでも生じます。

本事例においては、これまで担任Aが関わってきて、3名がそれなりに順調に改善してきたことがわかります。

この際、スクールカウンセラーとして大切なのが「3名が改善してきたからこそ、より広いレベルでの検討が必要な事案が出てきた」という認識を持ち、それを前提としてAと関わることです。

あらゆるクライエントに言えることですが、精神的な状態が改善するほどクライエントの行動範囲が広がりますから、それまで生じなかった外界との関わりによる様々な事態が生じてきます。

そして、こうした行動範囲の広がりによって生じる外界との関わりによる事案は、それ自体が「自然発生の刺激」として捉えて支援に活用していく姿勢が求められます。

具体的には、学校組織として「授業に参加できない生徒が部活動を見学すること」に関する懸念を話し合い、そこで出た懸念事項について場合によっては3名と一緒になって考えていくということもあり得るわけです。

例えば、「3名という部にとって少なくない人数が出入りするのは、他の部員がどのように思うか心配だ」という声が上がれば、顧問に問い合わせる、3名にその点の不安はないか尋ねる、部員の所属学級の各担任に様子を窺ってもらう、部員に3名の状況を伝える（3名の許可を得た上で）などの対応が挙がるはずです。

このように、クライエントが元気になるほど、より活動的になっていくので、その活動に従って生じる事態は「担任」という枠組みだけでは対処できないものになっていきます。

ですから、本選択肢にあるように「援助チームの構築」を提案し、より組織的に支援を行うことで幅広い対応が可能になりますから、「援助チームの構築」の提案は適切な対応と言えます。

なお、組織的な視点から言えば「援助チームの構築」は管理職の権限で行われることですから、担任Aに提案したとしてもすぐさま構築されるわけではありません。

では、なぜAに提案するのか？

まず、A自身に上記のようなスクールカウンセラーとしての「改善してきたからこそ、必要になってきた」という見解を伝えるためです。

ここまでAの努力の甲斐があって3名は改善してきたわけですから、Aに3名が自分の手から離れていくかのような辛さが生じている可能性も考えねばなりません（いわゆる、抱えすぎ、という事態を避けるということですね）。

そうしたAの辛さを予測し、それをうまく消化する論理として「Aの努力によって、援助チームの立ち上げを検討できるまで回復してきた」という見解を伝えるわけです（つまり、援助チーム自体がAの支援努力の具現化・結晶であるという伝え方）。

こうした辛さがないにしても、1か月間別室で3名の対応をするという状況は、Aにかなりの負担がかかる状況と言えるでしょう。

そしてどこか個人事業主というニュアンスもある教員という仕事の場合、負担がかかっている状況でも自分から「支援を手伝ってほしい」とは言いにくいものです。

こうした状況も鑑み、Aの負担軽減を目的として、まずAに援助チームの構築について話し合うことが心理的なサポートになる可能性もありますね。

すなわち、「援助チーム構築の提案」という一つの行動の中に、担任Aへのサポートという視点も持っておくということですね。

他にも、管理職ではなくAに提案する理由はあります。

Aはこれまでも、そして仮に援助チームが立ち上がれば、このチームにおいても3名の支援において重要人物となります。

Aが主体的に行ってきた支援ですから、援助チームの立ち上げも「Aが主体的に行う」ことが大切になります。

こうした視点で言えば「援助チームの構築が必要→援助チームは管理職が立ち上げる→スクールカウンセラーが管理職に打診する」では、これまでAが築いてきた主体的な支援の流れを断ち切ることになりかねません。

ですから、スクールカウンセラーが「Aに援助チームの構築を提案する」ことがまず第一に行われ、A自身が納得した上で管理職に同様の提案を打診することが大切になります。

なお、スクールカウンセラーが「Aに援助チームの構築を提案」した段階でのAの思いもやり取りできると良いでしょう（先述の、抱えすぎの問題の予防のためにも）。

なお、本問の解説の前提になっている「不登校児の部活の参加を認めるか否かを決めるのは、学校組織単位で行うべき」という考えについてですが、もしかしたら各学校ではすでにある程度方針が決まっているということも考えられます。

「どの学校でも方針が決まっている」ということを前提とすれば本問の解説自体が成り立ちにくくなるのですが、そこにうまく抜け道を作っているのが「3名」という状況です。

一般的に「不登校児だからと言って部活の参加を妨げる理由はない」というのがどの学校でも共通の見解としてあると思いますが、本事例のような「3名」という事態を踏まえると事はそう単純ではなくなります。

「3名」という部活にとって少なくない人数が出入りするという状況は、当然、その部活種、所属している部員数、3名が休んでいることによる部員たちの心理力動、など複合的に考えて対応することが必要になってきます（だからこそ、他の教員から「授業に参加できない生徒が部活動を見学するのは問題があるのではないか」という前時代的な意見が出た可能性もある）。

ですから、その学校で「不登校生徒が部活に参加することを妨げない」という共通理解が事前に持てていたとしても、やはり本事例の状況は複数の教職員から構成される「援助チーム」という組織的な枠組みで改めて対応を考えていく事態と言えます。

最後に、この問題の文脈で言うと、本選択肢の「援助チーム」は恒久的なものではなく、3名の支援を終えれば解散する類のものであると言えます。

ですから、本当の意味で組織的な対応については、常駐の生徒指導委員会などに諮る形になるということも理解しておきましょう。

援助チームの役割は、3名の支援に必要なこと、それに伴う懸念等を常駐の委員会に上げ、そこで学校全体の方針を検討していくということですね。

実際には、援助チームの教員と生徒指導委員会に参加する教員は被っていることも多いでしょうから（管理職は間違いなく）、その辺は省略されることも多いですね。

…ここまで述べておいてなんですが、実は私は本選択肢のような対応は採りません。

なぜなら、既に学校内で設置されている各委員会（特に教育相談担当も出るだろう生徒指導委員会）で十分に事足りる内容だろうと思いますし、Aがその委員会のメンバーでないなら、管理職等に働きかけてAをその委員会に参加するよう調整すればいいだけだと思うからです。

とはいえ、それはここまでに述べた論理が間違いということを意味しませんし、別に本選択肢が不適切という理由にもなりませんから、実践的な見地からという理解で覚えておいてください。

以上のように、本事例は組織的な検討事項が出てきていますし、特に本事例の「3名」という状況はより細やかな検討が必要な事態と言えますから、援助チームの構築を提案するのはあり得る対応でしょう。

よって、選択肢②は適切と判断できます。

③ Bが学年教師の会議に参加して話し合う。

これはまず最初に伝えておこうと思うのですが、本選択肢は適切ですが、私は実践上は行いません。

一般的にスクールカウンセラーの勤務日は週に1回～2回程度ですから、勤務する曜日に偶々学年会議が開かれていればやぶさかではないのですが、学年会議の曜日でないならば「スクールカウンセラーが学年会議の曜日に合わせて勤務を変える」か「学年会議をスクールカウンセラーの勤務する曜日に変更してもらう」必要があります。

前者に関しては、時間があるスクールカウンセラーならいいかもしれませんが、少なくとも私はできませんし、おそらく書類上の問題も発生します。

後者に関しては、週間の予定なども含めてそこに学年会議を組んでいるはずですから、スクールカウンセラーから提案する話ではありません（地域のスクールカウンセラーのコーディネーター（SCの配置案決めや緊急時の対応などで市教委と連携する立場）をやっていた身からすると、勘弁してくれ…という感じです）。

個人的な経験としては、本当に先生方が困っている事例があるときには、向こうから「先生（スクールカウンセラーの私）が来る曜日に会議を変更したので、そこで意見を述べてもらえますか？」と打診されたことが何回もあります。

しかし、本事例のようにそれが求められていない状況でスクールカウンセラーから学年会議に出席する旨を伝えるのは、どうにも現実的ではないというのが正直なところです。

とは言え、事例全体と挙げられた選択肢を見れば、本選択肢にも合理的な点はあります。

そちらを挙げて、本選択肢の解説としましょう。

本事例の状況は、Aが学年会議で報告したところ、他の教師から懸念が示されたという状況と言えます。

ここで大切なのは、他の教師から示された懸念がどのような背景によって発されたかを細やかに理解することになります。

その懸念の内容（例えば、同じ部活に所属している他クラスの生徒の不満等）によっては、学年会議の枠を超えた話し合いになる（この辺から援助チームのことも考える）可能性もあります。

いずれにせよ、学年会議で教育相談に関する事案が話し合われるときに「スクールカウンセラーが参加する」のは妨げられるような事態とは言えません。

ここまで書いたうえでも、そして仮にスクールカウンセラーの勤務日に学年会議が行われていたとしても、私は本選択肢の対応は採らないだろうと思います。

それは、これまでAが主体的に行ってきた支援の流れに反するという感じがしますし、上記程度の理由であれば別にスクールカウンセラーが出張るほどではないというのが思うからです（そういう意味で、私は教員に対する信頼が強い人間であると言えるでしょう）。

あえて言うならば「学年会議で教育相談案件が話し合われるから、スクールカウンセラーとして意見を述べることはプラスにはなってもマイナスにはならないから良いのではないですか」という感じです（マイナスになるようなスクールカウンセラーは出ない方が良いですね）。

というわけで、本選択肢の対応に関しては、実行可能性や必要性について疑問はあるものの、不適切と言い切るだけの論理は皆無です。

ただ、学年会議で懸念が示されたわけですから、まずは学年会議での調整役として入っていくというのは、支援の手順としては間違っていないと言えるでしょう。

よって、選択肢③は適切（不適切とは言えない）と判断できます。

④ 学年教師の会議の意見に従うようAに助言する。

言うまでもないことですが、不登校の支援のあり方、回復の仕方は千差万別です。

部活への参加をOKしたことで改善が促進する事例もありますし、その逆の対応を取ることで却って生徒の現実感覚を高めることができ改善につながるということもあり得ます。

ですから、現時点でAの意見と学年教師の会議の意見のいずれが適切かは不透明であるという捉え方が妥当なはずです（学年教師の会議の意見も何かしらの背景があってなされたものであると考えられるから）。

こうした状況において、いずれか一方の意見に従うように伝えることは、スクールカウンセラーが上意下達をモットーとし、児童生徒の支援を優先的な目標としていないことが明らかですね。

当然、対応としてはあり得ないと言えます。

また、これまでAが1か月間支援してきた経緯を考えると、Aのサポートの意味も込めて、Aの心情についてやり取りすることが最初に行われる対応と言えるでしょう。

本選択肢のような対応をされてしまうと、Aに徒労感が募っていく恐れがありますね（普通に考えてやる気がなくなっちゃいますよね）。

以上より、選択肢④は不適切と判断できます。

⑤ Aがコーディネーターとして機能するように助言する。

本選択肢にあるコーディネーターとは「教育相談コーディネーター」のことを指していると考えられます。

こちらについては「公認心理師　2020-122」でも述べた通り「児童生徒の教育相談の充実について（通知）」にて配置・指名に関する規定があります。

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学校において、組織的な連携・支援体制を維持するためには、学校内に、児童生徒の状況や学校外の関係機関との役割分担、SCやSSWの役割を十分に理解し、初動段階でのアセスメントや関係者への情報伝達等を行う教育相談コーディネーター役の教職員が必要であり、教育相談コーディネーターを中心とした教育相談体制を構築する必要があること。

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こちらは通知レベルですから法的な規定ではありませんが、一般的にはこうした通知に則って教育相談コーディネーターを配置しているはずです。

こうした教育相談コーディネーターも校務分掌の一つとなるわけですが、これは年度当初（前年度の終わりに内示が出たくらいの時期の場合も）には決まっているはずのものです。

ですから、Aが急に教育相談コーディネーターとして機能するよう助言すると、元々いるはずの教育相談コーディネーターの役割を担っている教員とのバッティングの恐れがありますので、適切とは言えません。

ただし、先述の通り、教育相談コーディネーター自体は法律に定められているものではありませんから、極端な話、指名していない可能性もないわけではありません。

例えば、数年後に統廃合が予定されているような極小規模の学校では置いていない可能性もないわけではないです。

ですから、本事例でも教育相談コーディネーターを置いていない学校であった場合も考えてみる必要があるでしょう。

仮に教育相談コーディネーターを置いていない学校だったとしても、本事例においてAが教育相談コーディネーターとして機能するように助言するのは不適切です。

なぜなら、教育相談コーディネーターは「学校において、組織的な連携・支援体制を維持するため」に置かれるものであり、決して本事例のように単一の事例の対応のために置かれるものではないからです。

すなわち、本選択肢の公認心理師の助言は、教育相談コーディネーターという役割についての知識が不十分であると言わざるを得ないわけですね。

なお、本選択肢の「コーディネーター」が、単純に「3名の生徒の事例におけるコーディネーター」という意味である可能性も一応検討しておきましょう。

こちらはAの負担という観点から除外される考えです。

何度も述べている通り、Aは1か月間3名の支援にあたってきましたが、これを普段の業務にプラスして行うのは相当な負担が生じている状態と見なせます。

それに加えて、事例全体のコーディネートを行う役割も加えると、支援者と管理者という役割が重なり、Aのさらなる負担の増加につながりますから、あまりお勧めできる提案とは言えません。

以上のように、Aがコーディネーターとして機能するように助言するのは、校務分掌の視点からもコーディネーターの役割の視点からもAの負担という視点からも適切とは言えません。

よって、選択肢⑤は不適切と判断できます。